なぜ、いまビジネス日本語教育が熱いのか。

下で紹介する日本語教育ニュース

コロナ禍2年目で外国人採用に変化!? コミュニ
ケーションの課題感から採用基準見直しの動き
：JIJI.COM
https://bit.ly/2Xgszkd

実は、冒頭でご紹介した工藤先生が取締役専務
執行役員を務める株式会社オリジネーター様の
調査。

このコロナ禍の中、日本企業の外国人社員研修
としての日本語教育が活況だということを、
折に触れお話ししてきましたが、

この記事を読めば、その活況ぶりがよくわかり
ます。

以下、上記記事からの引用。

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当社では、日本語教育等、外国人材受け入れ後
関連の研修も行っていますが、

その受託額の合計が、2019年度（2019年9月～2020
年8月）と2020年度（2020年9月～2021年8月）との
比較で2.3倍となりました。

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１年で2.3倍とは凄まじいですね。

私が常日頃から、

「日本語教師は、ビジネス日本語教育を、
働く選択肢として加えるべき。」

とお伝えしている理由がご理解いただける
でしょう。

ですが、重要なのはその理由。

私はこれまで、その理由として、

「採用した優秀な外国人社員が、他の企業に
転職しないよう、食い止めるため。」

とお伝えしてきましたが、それだけではないのです。

以下、記事の引用。

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外国人材を受け入れる企業が増加したことに伴い、
入社後の外国人材をうまく活用できないという
課題に直面する企業も増えてきました。

課題は様々ですが、やはり多く聞かれるのは、
職場におけるコミュニケーションの問題です。

その要因のひとつとして、コロナ感染拡大による
環境の変化があげられます。

例えば、

「オンライン面接のみで採用した人材が、入社し
てみると期待した日本語レベルを大きく下回っ
ていた」

とか、

「職場でのリアルなコミュニケーションでは問題
がなかったが、リモートワークになったとたん、
業務上で支障が出てきた」

といったケースです。

日本語力はもともと、外国人材の採用時、常に
上位となる必須条件の一つです。

争奪戦となっている理系外国人留学生については、
一時期

「テクノロジー分野の専門職については英語が
できれば日本語力はそれほど高くなくてもよい」

とする企業もありましたが、その状況にも変化が
出てきています。

実際、採用時に求める日本語力の基準を上げたり、
日本語能力試験（JLPT）などの公的な試験の結果
だけでなく、

実質的なコミュニケーション力を測ったうえで
採用する企業が増えています。

これから採用する外国人材については、採用時の
日本語力の基準を上げることで対策することが
できますが、

既に入社している外国人材とのコミュニケーショ
ンの課題は残ります。

そこで、既存外国人社員向けの教育のニーズも
高まってきています。
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なるほど。

やはり入社後の日本語コミュニケーションに
困難を感じている企業様が少なくないという
ことなんですね。

この傾向は、しばらく続くでしょうし、

今後ますます、さまざまな産業分野が、文字通り
【世界戦】になっていくでしょうから、

外国人社員の採用も今後増えていくことでしょう。

となれば、

私たち日本語教師は、

▼入社前の事前教育としてのビジネス日本語教育
▼入社後の社員研修としてのビジネス日本語教育

さらに（記事をお読みいただけるとわかりますが）

▼日本人に対するコミュニケーション教育

で、企業に貢献できる機会が格段に増えていくと
考えられます。

ますます、

「日本語教師は、ビジネス日本語教育を、
働く選択肢として加えるべき。」

との思いを強くした次第。

先日実施した山本先生のセミナーは、そうした
ビジネス日本語教育の大きな文脈にそったもの
ですし、

今回ご紹介する工藤先生のセミナーは、
こうした文脈の、まさに源流ともいえる内容。

セミナーでは、さらに突っ込んだお話をして
頂けると思います。

今年度、最後の実施となります。

ご興味のある方は、ぜひご参加ください。

篠研企画　工藤尚美セミナー
外国人材の受入れ状況と、企業が求める
日本語研修
－日本語教師が企業向け研修を行う際に知って
おくべきこと－（9月25日開催）
https://www.kanjifumi.jp/kudo_seminar/