登録日本語教員になれないと日本語教師になれないのか。

来年度から始まる登録日本語教員制度は、
従来のいわゆる有資格者条件に比べて

▼試験合格
▼実践研修（実習）

の両方が必須条件になっている分
かなりハードルが上がったものと
なります。

しかも、当初は名称独占資格でしたが
（今はどうなんですかね。）

今後、日本語学校で教壇に立つためには
本資格が必須となりますので、

日本語学校内においては、ほぼ業務独占
資格のような扱いになるのではないか
と思います。

そうなると、皆さんの中には

「やっぱり登録日本語教員の資格を
　取らないと、日本語教師になれないの？」

と思われるかもしれませんが、

そんなことはありません。

日本語教師の働く場は、日本語学校だけ
ではないからです。

例えば、オンライン日本語教師。

語学オンラインプラットフォームに
登録して、

ネット上で１対１のプライベートレッスン
をするというもの。

篠研でも現在

オンライン日本語教師Akiko
「オンライン日本語レッスン構築講座」
【全６回】 第２期
https://www.kanjifumi.jp/akiko_seminar/

開講中ですが、

オンラインレッスンであれば、

登録日本語教員の資格入りませんし、
（プラットフォームによって若干異なります。）

時給も3,500円ぐらいまで上げられますし、
（人気が出ればもっと。）

レッスンのシフトもご自身の都合で
自由に組めますし、

在宅でできるので、移動時間ゼロですし、

１人でするので人間関係に煩わされる
ことはありませんし、

なにより、学習者は自腹を切ってきますので
基本的に学習意欲が高い。

かなりお勧めです。

また、技能実習生や特定技能外国人に
日本語を教えるという道もあります。

彼らは、日本語のレベルの差はあれ、
就労に直結した日本語指導ですので、
学習者の学習意欲も比較的高い。

特に、対人接触を伴う職種、
代表的なのが介護ですが、

ここは、従来の有資格者が日本語指導
をしないといけないので、

従来の資格を持っている日本語教師の
方にとっては非常に有利です。

しかも、今後技能実習（制度変更有）
や特定技能は職種が増える見込みで、

しかも、タクシー運転手やバスの運転手
など、対人接触を伴う職種が増える
可能性が高いので、

ますます日本語教師の需要が高まる
と考えられます。

この他、ビジネスパーソンに対する
日本語教育の需要も

外国人社員の増加に伴って今後増えて
いくでしょう。

あとは、外国人児童生徒に対する
日本語教育ですが、

こちらはもっと文科省や自治体に
予算措置を頑張ってもらいたいと
いうのが、個人的な感想。

そう考えると、日本語学校だけが
職場ではないのです。

逆に、

「日本語学校一択。」

といった単職主義はリスクが高すぎます。

コロナ禍時の日本語学校を思い起こせば
ご理解いただけるでしょう。

リスク分散のためにも、

複数の職場で働くことを意識して
今から準備をなさることをお勧めします。

もちろん、日本語学校勤務も選択肢に
入れるべきですので、

試験対策はしっかりやってくださいね(^_^)